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そのカードを選択したのは正解でしょうか

これから先の今後水素ステーションを普及させるためにはどのような取り組みが必要になるでしょうか。今後の普及に向けては建設コストや運営コスト保守コスト等のさらなる低減を図り水素ステーションがビージネスとして成立するための環境整備が必要になってくるでしょう。

そのためには水素ステーション関連の規制緩和をより推し進める必要があります。たとえば水素ステーションの設置にかかる規制については2005年3月に改正され高圧ガス保安法建築基準法消防法が見直されました。これにより水素ステーションの設置可能地域が拡大し既存の移動体燃料供給拠点すなわちガソリンスタンドを水素ステーションとして活用がすることが可能な状況になっています。この規制の見直しにより水素ステーションのコストダウーンもしくはビジネスとしての魅力の基盤が整理されたといえるでしょう。今後の水素ステーションの普及について考えた場合当然その最大要件は燃料電池自動車の普及であることは間違いありません。

しかしそれにも増して水素ステーションを普及させるという観点でいうならば水素ステーションのビジネスが魅力あるものになることが絶対条件だろうと思われます。そのための技術開発やさらなる規制の見直しコストダウン等がそれぞれ進められていく必要があるでしょうね。

お得や安さよりも安全を意識していることが基本です

自動車やバイクに入れるガソリンは引火しやすい上に空気中に気体となって拡散する性質があるためガソリンスタンド内ではタバーコはもちろんのこと火気類はすべて厳禁です。夏になるとエアコーンをつけたまま給油しようとするドライバーをみかけますがエンジンは火花を発生させることがあるので給油中は必ず切るようにしましょう。ではガソリンに引火するおそれがあるのは火気だけでしょうか。

人は車に乗っているとシートと衣服が擦れて体に静電気を帯電します。総務省消防庁危険物保安室の報告書によると2001年1月から2005年12月末までの5年間にセルフスタンドで発生した火災(33件)のうち人の体に帯電した静電気を充分に除去しなかったこと(人体除電不足)が原因で発生した火災は全体の54.5%(18件)を占めています。

セルフスタンドでの静電気による火災は車の給油口キャップを開けガソリンを給油して給油口キャップを閉めるまでの給油中に気化したガソリンに静電気火花が引火したことにより発生するケースが多くなっています。給油する前には給油機に付いている「静電気除去シート」などに触れて必ず静電気を除去しましょうね。

これは忘れていたことだなと思いだすと嬉しい

海の軍隊である海軍は燃料と潤滑油のほぼすべてをアメリカからの輸入に頼っていた。南部仏印進駐による米国の禁輸と軋轢が強まる中で急きょ潤滑油の開発と製造が開始された。実際のところどの程度のグレードと特性を持った潤滑油が生産し供給されたのか「海軍燃料史」を読んでも判然としなかった。

徳山海軍燃料廠史頁293に第三海軍(徳山)燃料廠史に「開戦当初は(精製に)カナーダ原油を使したがその後南方原油を使用するようになったが蝋分(パラフィン)を含むため脱蝋装置が必要となり 昭和18年(1943)に蝋濾過器つくられた。」 このことから海燃では南方原油から高品位の潤滑油をつくれなくなってしまったことを示唆する。 内燃機用潤滑油でもガソリンエンジンディーゼルエンジンで同一性状のものは使えない。軸受け潤滑などまた別の性状でなければならない。海軍が誇った九三式酸素魚雷も敗戦前には製造できなくなり一世代前の魚雷に逆戻りしている。

熟練工(徴兵)の不足と潤滑油の問題があったと考えられる。兵器は戦争中でも進歩するものだが 退歩した軍隊は人類に戦争が始まって以来日本海軍が軍事史上でも希有の例かもしれない。特攻機も多くエンジン不調でひき換えすか不時着している。 これも潤滑油にその問題の要因があったような気がしている。当然日本国内と熱帯で同一の潤滑油は使えない。国内製造潤滑油が本当に使えるようになったのは石油民族系 I社 が 1980年代にリリースした 10W-30(テン・ダブリュ・30)の潤滑油からだった。当時の日本国内で夏冬通期で使える潤滑油が始めて出現した。それ以前は冬は冬用夏は夏用の潤滑油に交換する必要があった。 また駆動軸のプロペラシャフトにも潤滑油注入ニップルが付けてあり定期的に補油する必要もあった。

逆から読んだらンリンガだよねって意味のないことを書くな

みなさんご存じの第二次大戦後のガソリン不足などで我が国においても東京電気自動車のたま号など一時的な復活等もありましたが電気自動車は実験的な展開で姿を見せたり消えたりが長い間続いたのです。

本格的な復活は1990年代です。排気ガスなどの公害問題に対しカリフォルニア州ではゼロ・エミッション・ビークル法が制定され自動車メーカー各社が開発に乗り出しました。アメリカではGMがEV1をリース販売しトヨタ自動車もRAV4L V EVを販売。

本田技研工業のEV PLUS日産自動車のハイパーミニトヨタ自動車の2人乗りe-comなども発表され第二次ブームと言われる時代が到来しました。しかしこのブームもEV自体の航続距離が短く家庭で充電し難い構造などの問題もあり一方同時期に開発がすすめられたハイブリッド車燃料電池車に自動車メーカーが注力していったこともありEVは大きく普及することなく第二次ブームも終焉を迎えました。

欲しい人が多いなら買取の値も変わるのだろう

新車ではない自動車の中古車価格と一言で括っても小売価格下取り(買い取り)価格 オークション価格(相場)など様々な価格があります。一般論であれば下取り→相場→小売の順で高くなります。

が時間軸の概念が加わることにより逆転することも多々あります。主にディーラーなどが用いている基本査定表は車種・グレード・年式走行距離・色・装備・程度などを元に算出できるようになっています。概ね各メーカーごとに毎月一冊発行されているはず (日本自動車査定協会発行のガイドブックが基本?)ですが月に一回では実態に即していない部分もあります。相場というのは実際に業者間取り引き(オークション)で取り引きされた価格でありほとんどの中古車販売業者がリアルタイムで情報に触れることができるようになっています。

例えば沖縄の業者が1分前の札幌のオークション結果が判るということです。実際の取り引き価格であるためある意味極めて信頼性はありますし昨今の買い取り店ブームの牽引になったことは否めませんがあくまでデータが発生した瞬間から過去暦であり中古車という商品の特質上同じモノが二つとないため車種によってはそれ相応の分析力と知識がなければ掴みきれない情報となります。